MIYAGI Green Coast Project|みやぎグリーンコーストプロジェクト

MIYAGI Coast Project Partner

みやぎグリーンコーストプロジェクト 協定団体

みやぎグリーンコーストプロジェクト
協定団体

株式会社藤崎は地元百貨店として社会貢献活動で環境活動に取り組む中、震災で被災した仙台市東部地域一帯のみどりを再生させる「仙台ふるさとの杜再生プロジェクト連絡会議」の会員となり活動している。

■主な活動
2019年2月より仙台市で約0.38haの協定を締結、苗木の植栽、継続した保育活動を実施。

代ヶ崎浜区

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地域町内会として活動を行なっている中、被災した海岸林の津波防災緑地の計画に当たり、次世代に継承する森林づくり及び海岸林再生に対する社会意識の醸成と高揚を図るため、地域住民による植栽と維持管理を行う活動を行なっている。

■主な活動
2020年10月に七ヶ浜町で地元住民を主体として約0.15haの協定を締結、苗木の植栽、継続した保育活動を実施。

teamID

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海岸林の育樹活動を通して、会員同士の融和を図り、海岸林の大切さを自らが学んでいくとともに、楽しみながら活動を行い、その楽しさを広く発信していくことで、多くの人々に海岸林の魅力を知ってもらうことを目的として結成。植栽が完了した協定地で協定を締結、植栽木が健全に生長するよう継続した保育活動を行っている。

■主な活動
2020年8月に岩沼市で約0.1haの植栽が完了している区域で協定を締結。前協定団体の意思を引き継ぎ、継続した保育活動を実施。

地域の皆さまとともに創立100周年を迎えることができ、これを期に東日本大震災で失われた海岸地域一体の海岸防災林を再生し、後生に緑豊かな地域を残すことも地域貢献の一つと考え、社員やその家族による植栽と維持管理を行う活動を行なっている。

■主な活動
2021年7月に気仙沼市で約0.19ha、岩沼市で約0.22haの協定を締結し、苗木の植栽を行いを行うとともに、継続した保育活動を実施。

公益社団法人宮城県トラック協会

HOMEPAGE
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公益社団法人宮城県トラック協会は、貨物自動車運送事業の適正な運営及び公正な競争を確保することによって事業の健全な発展を促進するとともに、社会的・経済的地位の向上を図り公共の福祉に寄与することを目的として設立。協会が行う防災対策及び環境対策と海岸防災林の有する災害防止機能等に通ずるものがあるとし、「みやぎトラックの森」にて、海岸防災林での活動を開始。

■主な活動
2022年9月に仙台市で0.59haの協定を締結。植栽及び継続した保育活動を実施。

東日本大震災で失われた被災地沿岸部の再生活動における本プロジェクトは、地域社会が持つ課題への取組の一つとして重要であると認識しています。当社は、2005年に宮城の地にセンターを開所し、2022年2月に南三陸町へセンターを開所させ、今後益々の地域再生と復興を目指した社会貢献活動を、従業員とそのご家族・地域団体の皆さまと共におこなってまいります。

■主な活動
「キューアンドエー 未来へつなぐ杜」として、2023年1月に南三陸町で0.05haの協定を締結。その後、2023年7月に協定面積を0.3haに拡大し、継続的な保育活動を実施。

マンションやビルなどの建物管理を中心に「人、街、暮らし」をより豊かにするためのサービスを提供する会社。東日本大震災で失われた海岸防災林の復興の取り組みについて、大和ハウスグループが目指す「お客様と共に新たな価値を創り、活かし、高め、人が心豊かに生きる社会の実現」につながるものであるとし、協定を締結。海岸防災林の保育管理に取り組む。

■主な活動
2023年3月に東松島市で0.1haの植栽が完了している区域で協定を締結。前協定団体の意思を引き継ぎ、継続した保育活動を実施。

ピクテ・ジャパンは、ピクテ・グループの主要事業のひとつであるアセット・マネジメント(機関投資家・投資信託運用)部門の日本拠点として1981年12月に日本拠点を開設し、2021年に40周年を迎えました。ピクテ・グループが世界の富裕層向けに絶えず高度化させてきた資産運用サービスを、日本においても多くの投資家にお伝えし、豊かな人生の実現に役立てていただくことを目指しています。

■主な活動
2023年4月に気仙沼市で、0.16haの植栽が完了している区域で協定を締結。継続した保育活動を実施。

1949年の創立以来、私たちは自然の恵みを大切に活かし、おいしさと楽しさを創造して、人々の健やかなくらしへの貢献を実践してきました。活動主体となる東日本支店は仙台市に位置し、地域貢献のひとつとして、震災で失われた海岸防災林の保育・保全を実施しています。

■主な活動
2023年7月に仙台市で0.1haの植栽が完了している区域で協定を締結。前協定団体の意思を引き継ぎ、継続して保育活動を実施。

当社グループは、1950年に「市売木材株式会社」として創業し、建築用木材を競りによって取引する「市売り」を関東で初めて導入いたしました。以来、取り扱い商材を建材・住宅設備機器など建築資材全般へと拡大し、住宅一棟分の部材の供給体制を構築し、一戸建住宅やマンションの供給、不動産流通など地震に強い住まいづくりと健康で快適な暮らしの実現を図るべく、住宅・建築物・暮らし全般にわたる商品・サービスを提供しております。当社グループは、ルーツである「木」の利活用を通じて、人と暮らしをつなぎ、はぐくみ、彩りある未来の実現を図るとともに、企業活動を通じて、素材としての「木」にとどまらず、生命の宿る「樹」を生かし、地球環境に貢献してまいります。

■主な活動
2018年6月に仙台市で約0.10haの協定を締結し、苗木の植栽、継続した保育活動を実施